ホーム 事業案内 商品情報 オンラインショップかつをぶし池田屋 アクセス お問い合わせ
事業案内 かつをぶし池田屋オンラインショップ 業務用・卸売りについて 池田物産の活動 ブログ だしのある暮らし メディア掲載 池田屋のギフトカタログ 池田屋の品々お取扱い店一覧 青山ファーマーズマーケット出店情報
池田物産 事業案内
事業内容

事業内容

鰹節・削り節の製造加工卸売販売、海産物・食材等卸売販売、鰹節引出物・ブライダルギフト・贈答品の企画製造卸売販売

取扱商品

鰹節、削り節、昆布、煮干、干し椎茸、だしパック、めんつゆ、調味料、削り器等だし関連商品、引出物等ギフト商品他

取引先

日本蕎麦店、和食店、ラーメン店等飲食店、学校・保育園給食、社員食堂、結婚式場、ホテル、旅館、食品加工メーカー、ギフト卸、百貨店、乾物・自然食品店、カフェ雑貨店、道の駅、ネットショップなど

取引銀行

三菱東京UFJ銀行高島平支店、巣鴨信用金庫新高島平支店、埼玉りそな銀行和光支店、城北信用金庫志村支店、武蔵野銀行朝霞支店、JAあさか野和光支店

加入組合・関連団体

東京都鰹節類卸商業協同組合、東京都麺類協同組合、公益社団法人板橋区法人会、埼玉県和光市商工会、埼玉県和光市食品衛生協会、日本かんぶつ協会かんぶつマエストロ、だしソムリエ協会だしソムリエ認定講師
フードアクションニッポン推進パートナー、和光市企業市民、食の3重丸認定企業

会社概要

会社概要

社  名:有限会社 池田物産
代表者:代表取締役 池田 正
住 所:埼玉県和光市白子3-18-17
(営業所・店舗・工場:埼玉県和光市白子3-18-17)
(倉 庫:埼玉県和光市白子3-18-11)
(本 店:東京都板橋区坂下1-35-12)
電 話:048-468-3271
FAX:048-468-3272
ホームページ:https://www.katsuobushi.co.jp
創  業:昭和53年1月
設  立:昭和61年1月
資本金:800万円

会社沿革

会社沿革

昭和53年 埼玉県戸田市に池田鰹節店を創業
昭和55年 東京都板橋区高島平に事務所・工場移転
昭和61年 有限会社池田物産 法人設立 初代代表取締役に池田茂就任
昭和61年 削り節の製法特許第1311643号取得
平成 3年 東京都板橋区坂下に本社事務所移転
平成 3年 小売部門「かつをぶし池田屋」ブランド創設
平成 4年 埼玉県和光市に新社屋完成、和光営業所・工場移転
平成 4年 埼玉県和光市に倉庫開設
平成 7年 二代目代表取締役に池田正就任
平成11年 ホームページ開設
平成14年 大江戸そばねっと(蕎麦屋検索サイト)開設
平成21年 かつをぶし池田屋オンラインショップ開店
平成22年 埼玉県和光市企業市民認定
平成22年 農林水産省流通加工業者モニター企業認定
平成22年 かつをぶし池田屋オンラインショップリニューアル開店
平成23年 埼玉県和光市に実店舗「かつをぶし池田屋」リニューアル開店
平成25年 「だしパック鯛とまいたけ入り」和光ブランドに認定
令和2年 「生ハムのような鰹節 食べる削り節」おみやげグランプリ2020フード・ドリンク部門グランプリ受賞
令和2年 「だしパック鯛とまいたけ入り」食の3重丸製品認定
令和2年 HACCP認証規格「JFS-B」適合証明を取得
令和3年 「かつをぶし池田屋」和光新店舗へ移転

代表取締役社長 池田 正

社長紹介

代表取締役社長 池田 正
有限会社池田物産 代表取締役
昭和58年入社
原料節卸・削り節製造卸問屋として、数多くの蕎麦店の現場経験を積み、鰹節・サバ節・宗田節などを用いた日本蕎麦店や飲食業新規開業などに関わり、だしつゆのプロデュース・アドバイスも行っている。
平成22年、東京都麺類協同組合の研修会にて講演。
平成23年、鹿児島県枕崎市にて枕崎カツオマイスターに認定される。
平成24年~だしソムリエ協会認定講師として2級検定講座の講師を務めている。

ご挨拶

創業以来、品質にこだわり、味を追究し続けております。
その結果、喜びの笑顔・感謝・人と人の結びつき・明日への活力・・・と皆様から頂いてまいりました。 また、味を追究する事によりだしの命でもある、香り・うまみを最大限に引き出す削り加工の製法特許(第1311643号)を取得しました。
味に答えはありません。しかし、お客様に答えることは可能です。
近年では、食品販売業態の変化、消費者ニーズの多様化など食生活は、急激な変化をみせています。池田物産では、この様々な趣味趣向に対応すべく、 初心を忘れることなく一貫した基本理念のもとお客様のニーズに合った商品、鮮度の高い情報を積極的にお届けすることが、使命と考えております。
世界に誇れる自然の調味料である鰹節をお客様のお手元にお届けすることが、日本の食文化の向上、また、世界の食文化の向上につながることと信じ、より一層の努力を重ねる所存でございます。